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2021年の恵方巻

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今年も恵方巻きの季節になった。

恵方巻といえばもちろん節分という事で2月3日と思っている人はカレンダーをもう一度確認するべきだ。

 

今年の節分は2月2日火曜日となっている。

そう実は節分は春分の日や秋分の日のように固定ではなかったのだ。

 

節分は「立春の日」の前日とされており今年2月3日が立春の日のために2月2日になったのだ。

節分が2月2日なるのは124年ぶりとか。

 

ある意味貴重な経験かもしれない。

さて恵方巻といえば毎年、廃棄が問題になる曰く付きの商品だ。

 

イオンが無い県がある

 

今年はコロナで食料危機も危惧されている。

コンビニ本部の対応が気になるところだ。

 

一昨年前からコンビニの営業時間や値引きがクローズアップされている。

本来、フランチャイズ契約においてコンビニオーナーは独立した経営者だ。

 

公正取引委員会がコンビニ本部に対して加盟店への発注数量圧力が無いかを監視しているはずだ。

だから店舗担当者も数量の提案は出来ても強制は出来ないはずだ。

 

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そもそもなぜコンビニ本部は恵方巻の大量発注をさせたがるのか?

それは廃棄による費用がコンビニ本部持ちではなく店持ちだからだ。

 

だから従来は「機会損失」という言葉を盾にオーナーに圧力をかけてきたのだ。

この「機会損失」という言葉が曲者だ。

 

「もしこれだけあったらこれだけ売れていた」という「たられば」の教訓だ。

自分なら「もしこれだけ余ったらこれだけの損失だ」と言いたくなる。

 

 

何故なら周辺のコンビニやコンビニ以外の小売店も商圏人口を上回る量の恵方巻を準備しているからだ。

本来、データの読みに詳しいコンビニ本部が何故か恵方巻に関しては根性論で売らせようとするのだ。

 

そう売れ残っても本部は痛くも痒くもないからだ。

さあまもなく始まる恵方巻商戦がどのようになるのか非常に興味深い。

 

 

小売業の意外な親会社

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