ネットで「2045年市町村将来推計人口ランキング」とググってみて欲しい。
2015年から45年の日本の市町村の人口増減率をランキング化してデータがでてくる。
2045年といえば僅か25年後だ。
果たして自分が存命かどうかもわからない。
だがこのデータを見ていると日本の将来が不安になってくる。
2045年の推計都市人口ランキングのベスト5は
1.神奈川県横浜市 344.6万人（-7.5%）
2.大阪府大阪市 241万人（-10.4%）
3.愛知県名古屋市 217.3万人(-5.3%)
4.北海道札幌市 180.5万人(-7.5%)
5.福岡県福岡市 165.4万人(7.5%)
となっている。
人口の後にあるカッコ内の（%）は2015年との人口の比較だ。
ベスト5のうち福岡市を除くすべての都市が減少に推移している。
関東で人気の横浜市が人口減少になるのはにわかに信じがたい話だ。
ちなみに東京都は区部でランキング入りしているためトップ10には出てこない。
しかし東京都の中でも勝ち組、負け組がはっきりと別れている。
足立区は現状よりも12.6%減少になる。
東京都でさえ安泰ではないのだ。
実をいうと日本の総人口は2015年から2045年の30年間でおよそ2,000万人減少すると言われている。
2,000万人といえば100万都市が20ヶ分だ。
およそ隣の街に人がまとめて移動したとかのレベルの話ではないのだ。
さて政令指定都市もほぼ壊滅状態だが、今回は政令指定都市までいかない中堅の地方都市にスポットを当ててみたいと思う。
あまり小さな街まで見ているとキリがないので現状ある程度、知名度があり50%超の減少が見込まれる地方都市を見てみたい。
千葉県銚子市や北海道の小樽市、三重県の志摩市などが超えている。
皆、漁港というのも日本の漁業の現実を象徴しているようにも思われる。
小樽市は北海道新幹線で盛り上がっているが本当に大丈夫だあろうか？
さて50%を超えていないが秋田県能代市、愛媛県宇和島市、秋田県湯沢市、宮城県の気仙沼市、新潟県佐渡市もなども50%に届きそうな状況だ。
こちらも秋田県湯沢市を除いて港町というのが共通している。
誤解を恐れずに仮説を立てれば地方都市の崩壊は漁港のある街から始まるのかもしれない。
その他少々気になるのが大阪府だ。
大阪市に隣接するの守口市（-30.9%）や松原市（-32.2%）、大東市（-30.5%）の減少率がひどい。
核都市である大阪市の人口減少が隣接する地方都市の崩壊に拍車をかける。
25年後の日本はいったいどうなってしまうのだろうか？